press release

2022.07.11

子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」へ「洋服の青山」が7月5日からバーチャル出店開始!~環境への取り組み体験を通じて、社会やお金の仕組みを学ぶ~

株式会社mediba

 株式会社mediba(本社:東京都港区、代表取締役社長:新居 眞吾、以下 mediba)と株式会社ORSO(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:坂本 義親、以下 ORSO)が共同で企画・開発を行っている、子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」のアプリ内店舗に、青山商事株式会社(本社:広島県福山市、代表取締役社長:青山 理、以下 青山商事)が、2022年7月5日よりアプリ内出店を開始しました。

 「まねぶー」はアプリ内店舗で、お子さまがお仕事体験やアプリ内通貨「マネブ」を使ったお買い物などの体験を通して、ゲーム感覚でお金の仕組みを学ぶことができるマネー学習アプリです。身近に実在するお店のお仕事をアプリ内で体験することで、よりリアリティを感じながらお金の知恵が身に付きます。

 青山商事では、SDGs目標4「質の高い教育をみんなに」の推進の一環として、生徒・学生向けに「スーツの着こなし講座」や児童・生徒の皆さんに「職場体験学習」などを実施しています。このたび、マネー学習アプリとして子ども向けの金融教育やESD教育※1を推進する「まねぶー」の取り組みに、青山商事が賛同し新たにアプリ内店舗「洋服の青山」を出店します。

 アプリ内店舗では、青山商事が実施する不要になった衣料品を店頭回収しリサイクル・リユースする活動を反映させ、お客様が持ち込んだ商品の数を数えてクーポン券を渡す「リサイクル」に加えて、お手本と同じようにマネキンに商品を着せる「コーディネート」、商品のお直しをする「おなおし」の3種のゲームをお楽しみいただけます。
※1 持続可能な開発のための教育

「洋服の青山」お仕事内容

●コーディネート
お手本と同じ見た目になるようにマネキンに商品を着せましょう。

●おなおし
タッチ棒で丸をタッチし続けて商品のお直しをしましょう。

●リサイクル
お客様が持ち込んだ商品の数を数えてクーポン券を渡しましょう。

●青山商事株式会社 リブランディング推進室 のコメント

 青山商事では児童・生徒の皆さんに「職場学習体験」を受け入れてし、学習活動を支援しています。この度、まねぶーの店舗内でチャレンジできるゲームを通して、実際に青山商事が提供する裾上げなどの衣類のお直しや、不要になった衣料品の店頭回収による下取りサービスを体験することにより、「環境に配慮した取り組みは気軽に挑戦できること」を知るきっかけになれば幸いです。

 「まねぶー」は、お子様が楽しくお金や社会について学ぶことができる機会を作り、親子のコミュニケーションのきっかけとなるサービスとして、これからもさらなるアップデートと出店企業の拡大に取り組んでまいります。

■「まねぶー」について
「まねぶー」は親子で楽しめる完全無料のマネー学習アプリです。
ゲーム感覚で楽しめる「おしごと」や、おしごとでもらったアプリ内通貨「マネブ」を使った「おかいもの」を通じて、お子様がお金のやりとりや仕事、商品などについて学んでいくことができるサービスです。ぜひ、親子で会話をしながらゲームをお楽しみください。

App Store:https://apps.apple.com/jp/app/id1549143431
Google Play:https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.mediba.maneboo

■株式会社medibaについて(https://www.mediba.jp/)
KDDIグループの一員として2000年に創立。auスマートパスを始め、au関連サービス運営のほか、国内外にて幅広い分野でサービスを展開しています。ミッション「ヒトに“HAPPY”を」、ビジョン「mediba made」を掲げ、心豊かに暮らせる社会の実現に取り組んでいきます。

■青山商事株式会社について(https://www.aoyama-syouji.co.jp/)
青山商事は、「持続的な成長をもとに、生活者への小売・サービスを通じてさらなる社会への貢献を目指す」とする経営理念の下、青山マインド「働く人のために働こう」を掲げています。働く人を応援し、社会を明るく元気にしていくとともに、環境・社会課題の認識と解決のためにSDGsを重要視し、持続可能な社会の実現に向け取り組んでいます。

■株式会社ORSOについて(https://www.orso.jp/)
株式会社ORSOは、テクノロジーとクリエイティブでユーザー体験をデザインする会社として、
スマートフォンを活用したサービス立案や、ソーシャルゲーム等のグラフィック制作、大学病院等と連携したヘルスケアアプリ、コロナ禍におけるドローン・IoT分野の「みんなの体調ノート」等、さまざまな企業様とデジタルビジネスの共創を行っています。

※会社名、商品またはサービスなどの名称は、一般に各社の商標または登録商標です。

以上

【本件に関するお問い合せ】
株式会社mediba(メディーバ) 広報担当E-mail: koho@mediba.jp

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